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マネー その歴史と展開 ガルブレイス著作集5 金属は、家畜の場合よりはましであるけれども、粉末あるいは塊のままで受領し、重さをはかり、分割し、品質を評価するのには、不便な代物であった。したがって、歴史の判明している最も古い時代から、いやおそらくもう少し古い時代から、金属はあらかじめ決められた重さの貨幣に鋳造された。このような新機軸は、ヘロドトスによれば、多分、紀元前八世紀の後半に、リディアの王たちが導入したとされる。 「リディアの若い女性はみな売春をし、それによって結婚の持参金を手に入れる。彼らはこの金を自分の身柄とともに、自分で適当と思うように後で処分するのだ。…… ……リディア人の風俗や習慣は、若い女性のこのような売春を除けば、ギリシア人のそれと本質的には異ならない。彼らは、金、銀を貨幣に鋳造し、小売りに使用したと歴史に記録されている最初の人々である。」 p308 経済が完全雇用状態で均衡を見いだすという考えは、一つには、長いあいだセイの法則−−J・B・セイの名を取ったもので、彼はフランスのアダム・スミスとも言われ、スミスの解説者であった−−と呼ばれてきたものに起因し、もう一つには、失業がある時の賃金、物価、利子率の調節作用に起因していた。セイの法則は、別に人を驚かすほど複雑なものではない。これは、財貨が売られるたびにその売上金から誰かにどこかで、賃金、給与、賃貸料または利潤のかたちの支払いがなされ（損失を受けた人は持ち出しになる）、それでもって結局はその財貨が購入されることになるのだとした。一つの財貨のことが全体に当てはまる。そして、そうである以上、経済には購買力の不足はあり得ない。これに加えて、物価、賃金および利子率の動きが、JBセイの説を有効にしたのであって、かくして経済は完全雇用状態で運営されるという基本的傾向を持つことを保証した。たとえば、国民と企業は自分の所得の中から貯蓄をするが、この貯蓄はあきらかに使用されなければならない。使用とは、それが住宅建設とか工場資本設備に投下されることである。もしも人々が、投資される以上に貯蓄するようなことがあれば、貯蓄に余剰が生じ、それが利子率を引き下げる。そこで、投資が刺激され、他方貯蓄は（少なくとも理論のうえでは）水をさされる。このようにして貯蓄の過剰が解消し、セイの立場は支持されることとなる。商品価格もまた、貯蓄の過剰から生ずる購買力の低下の結果として下落する。価格の下落は、人々に買い気を起こさせるだろうし、他方、貯蓄の下になる所得の減少によって貯蓄は減少なる。かくして再び、セイは支持されることになるのだ。 ケインズが出るまでは、セイの法則が一世紀以上にもわたり経済学において通用してきた。これも、どうでもよいこととしてではなかった。実は、異常なほどに、セイを認めるかどうかは、立派な経済学者と気の触れた変わり者とを区別するテストだったのである。一九三〇年代の終わり近くまでは、アメリカの主な大学で、購買力不足を不況の原因だとして真面目に述べて博士試験をパスした人は誰もいない。そのような考えの人は物事の表面だけを見る人であって学者の社会にふさわしくないとされた。セイの法則は、間違いと決まった時も含めて、経済思想の安定性の最も顕著な例として残っている。 前述のとおり、セイを補ったものは、経済を完全雇用の状態に維持した種々の力であった。これらはまた比較的簡単なものであった。もし失業があれば、仕事を求めて競争が起こり賃金水準の低落をもたらす。商品価格も失業によって影響されるが、時間的には少しおくれる。そこで、価格と費用との関係は企業側に魅力的となり−−実質賃金が低下する−−、そして、それ以前は雇用しても利益にならなかった労働者が今や雇用される。賃金の低下は購買力に影響しない。なぜなら、セイの法則のお陰で、購買力は常に十分だからである。雇用は拡大を続け、完全雇用に近づくと賃金コストを高めて雇用増加を阻むことになる。このように資して経済は完全雇用かそれに近い水準で均衡を見いだす。またこのことから、正統派経済学者の失業問題解決に関する一つの重要な勧告が出てきた。すなわち、不況になっても賃金の切り下げに確証するようなことは何もすべきではない、というのがそれだ。さきにも触れたように、ハーバート・フーヴァーは賃金カットに反対したが、どんな魅惑的な声にも耳を貸してはいけない。そのような憐れみは本当の思いやりではない。なぜなら、賃金を高く維持することは、失業の悲哀と失業者の不幸を永続的にするにすぎないからだ、というのである。 ケインズが終止符を打ったのはこの学説であり、もっと正確にはこの宗教的信仰であった。彼の議論を理解するための入り口はいくつかあるが、おそらく最も入りやすいのは利子率を経由するものであるだろう。彼は、利子は人々が貯蓄をするために支払われる価格ではないと主張した。むしろ利子は、人々が自分の資産を工場や機械またはそれににて非流動的な型の投資で持つことに対して支払われるもの−−ケインズの言葉で言えば流動性選好を犠牲にすることに対して支払われるもの−−であるとされる。だから、利子率の低下は、必ずしも貯蓄を思いとどまらせ、投資を刺激するとはかぎらず、したがってまた、すべての貯蓄が使用されることを保証するものではない。利子率の低下が逆に、投資家を現金ないしは現金同様のもののほうへ追いやることになるかもしれないのである。そうなれば、利子率はもはや、セイの法則を助けて貯蓄がすべて使用されることを保証するようには働かない。そして、もしもセイの法則がもはや実生活の頼りになる原理でないならば、購買力不足という考えもまた、考慮の外におくわけにはいかない。なおこれは、とりわけ賃金切り下げの結果であるかもしれないのである。 ケインズの見解では、人々が貯蓄しようとしたものは、やはり投資しようとしたものに等しくなるようにしなければならない。しかしその調整のメカニズムは、利子率ではなくて経済の総産出高である、と彼は主張した。もし貯蓄の努力が投資の意欲を超過するならば、その結果生ずる購買力あるいは需要の不足は産出高を低下させる。その際、産出高の低下は、雇用や所得が減退して、貯蓄を同じく減少させまたはマイナスにするところまで続く。このような仕方で、貯蓄が投資と並ぶように導かれる。他方、投資も減退するが貯蓄ほどではない。こうして成立した経済の均衡はあきらかに完全雇用ではなくて失業のある均衡である。つまり、ケインズにとって、失業は経済の自然の状態であった。 まだほかにもいろいろあったが、ケインズの議論の全部が生き残ったのではない。たとえば、利子の流動性選好の理論は、ケインズの議論のためには役だったが、現実の描写としては定着した承認を得られなかった。しかし、ケインズは、二つの事柄に対してただちに影響を与えた。まずセイの法則は、跡形もなく沈んでしまった。過剰貯蓄があり得ることには、それ以来異論は出なくなった。その裏返しとして、生産中のものに対して有効需要の不足があり得るのだ。第二には、経済は失業をかかえて均衡しうるという考え−−1930年代には日常的な証拠で文句なく強固になった考え−−もまた、ただちに有効になった。 |