剰余価値学説史V

p312

『国民的苦難の根源と救済策……ジョン・ラッセル卿への書簡』ロンドン、1821年(匿名)

このほとんど知られていないパンフレット(約40ページ)はリカードを超える本質的な一進歩を含んでいる。(略)

p334

 剰余労働を減らすということには、次の二とおりの言い方がありうる。

 労働能力を再生産するために必要な、すなわち賃金の等価を作り出すために必要な時間を超える労働が、もっと少なくされるべきである。

 または、労働の総量のうち、剰余労働の形態をとる部分、すなわち資本家のために無償で労働がなされる時間が、もっと少なくされるべきである。したがってまた、労働を表す生産物のうち剰余生産物の形態をとる部分がもっと少なくされるべきである。すなわち、労働者は彼自身の生産物の中からもっとたくさん取るべきであり、資本家の手にはもっと少なく流れこむべきである。

 この筆者自身はこのことがはっきりわかっていないのであって、それは次の文句――そのなかにはまさに彼の著書の最後の言葉がある――からも知られる。

 「一国は、資本に利子が支払われないとき、十二時間ではなく六時間だけ労働がなされるとき、はじめて真に裕福である。富とは、自由に利用できる時間であって、それ以外の何ものでもない。」(六ページ)

 ここでは利子――利潤、地代、利子――は簡単に剰余価値の各形態と解されるのだから、そして、この筆者自身によれば資本は労働の生産物にほかならず、それ自身と引き換えに単に同量の労働だけではなく剰余労働を搾取することのできる蓄積された労働に他ならないのだから、彼によれば、資本は利子を生まない――資本というものは存在しない、ということになる。生産物は資本に転化しない。剰余生産物は存在せず、剰余労働は存在しない。その時初めて一国は真に富裕なのである。

 しかし、これは次のことを意味することができる。すなわち、労働者たちの再生産のために必要な生産物及び労働を越えては生産物は存在せず、労働は存在しない、ということである。または、労働者たち自身がこの剰余を、それが生産物の剰余であろうと労働の剰余であろうと、自分のものにする、ということである。

 しかし、この筆者がただこのあとのほうのことを考えているだけではないということは、彼が「資本に利子が支払われない」〔という文句〕を次の文句と一緒に置いていることからみても明らかである。「一国は、十二時間ではなく六時間だけ労働がなされるとき、はじめて真に富裕である。富とは、自由に利用できる時間であって、それ以外の何ものでもない。」

 万人が労働しなければならず、過度に労働させられる者と無為に過ごす者との対立がなくなるならば――そして、これは、いずれにせよ、資本が存在しなくなるということの、生産物がもはや他人の剰余労働に対する請求権を与えなくなるということの、帰結であろう――、そしてさらに、資本が生みだした生産力の発展を考慮に入れるならば、社会は、必要なものの豊富さを、いま十二時間で生産している以上に六時間で生産するであろうし、同時に、万人が六時間の「自由に利用できる時間」を、真の富を、もつであろう。この時間は、直接的に生産的な労働によって吸収されないで、享楽に、余暇に、あてられ、したがって自由な活動と発展とに余地を与える。時間は、諸能力などの発展のために、社会の他方の部分のために――したがってまた賃金労働者たちの社会のためにも――余暇を、私有な時間を、つくりだすということによって、正当化するのである。

 あるいはまた、つぎのようにも言える。労働者たちは、彼らが彼ら自身の再生産のために(いま)必要とするよりも今日では六時間長く労働している。(これはこの筆者の見解ではほとんどありえない。というのは、彼は労働者たちがいま必要とするものを非人間的な最低限度だと述べているからである。)もし資本がなくなれば、彼らは六時間だけ労働する。そしてなまけ者たちも同じだけ労働しなければならない。これによって物質的な富は万人にとって労働者の水準まで押し下げられるであろう。しかし、万人が、自由に利用できる時間を、自分たちの発展のための自由な時間を、もつことになるであろう。

 この筆者は明らかに自分ではわかっていない。それにもかかわらず、あの見事な文句はやはり生きているのである。曰く、

 「一国は、十二時間ではなく六時間だけ労働がなされるとき、はじめて真に富裕である。富とは、自由に利用できる時間であって、それ以外の何ものでもない。」

 

635

このような、利潤の利子と産業利潤とへの最後の分裂では、剰余価値の(したがってまた資本の)本性は、ただ消し去られているだけではなくて、明らかに、全く別なものとして示されている。(略)

 他方、この利子という形態は、利潤の他方の部分に、産業利潤という質的な形態を与える。すなわち、資本家としてのではなく労働者(産業従事者)としての産業資本家の労働に対する労賃という形態を与える。資本家が資本家として労働過程で行わなければならないところの、そしてまさに労働者とは区別された彼にこそ属するところの、特殊な諸機能は、単なる労働機能として示される。彼が剰余価値を創造するのは、彼が資本家として労働するからではなく、彼、資本家もまた、労働するからである。

(略)

このような、利潤の一部分の産業利潤への転化は、われわれが見るように、他方の部分の利子への転化から生ずる。(中略)さらにこれがいろいろな小賢しい理由によってどんなに正当化されるかは、利潤を監督労働だとする弁護論的な説明についてさらに詳しくみられるべきである。(略)

 

ところで、利潤を監督労働の賃金として労賃に帰着させるこの弁護論は、方向を変えて弁護論者たちに立ち向かうことになる。というのは、イギリスの社会主義者たちは今や正当にも次のように答えたからである。では、君たちは今後はただ普通の支配人の賃金だけを受け取るべきだ。君たちの産業利潤は、名目上ではなく事実上、労働の監督または管理の賃金に帰着させられるべきだ。

(略)

 そして、さらに彼ら(イギリスの社会主義者たち)は次のようにいう。管理職は、監督労働は、今ではすべての他の労働能力と同様に市場で買うことができるし、相対的に同様に安価に生産することができ、したがって買うこともできる。管理労働が、自分の資本のであれ、他人のはほんのであれ資本所有から完全に分離されて、街上をうろついているということは、資本主義的生産そのものが成就したことである。この管理労働が資本家たちによって行われるということは、全く無用になった。

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