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思想課題としてのアジア 山室信一 p375 満州事変直前の1931年7月、元外務大臣石井菊次郎は「アングロ・サクソン民族論」と題する論文を著し、その中でアジアの民族独立運動の中に同人種故に日本に援助を求める動きがあり、日本にも大和民族の特性としての義侠心や武士道魂を発揮すべくこれに呼応しようとする声があることを厳しく戒めて、次のように述べている。 「感情に走り弱を助け強を挫かんとすれば却って強者に挫かれて弱者の共倒れに陥ることなしと限らない。……されば冷静に詮じ詰むれば、世界政局に処する国家行動を律するものは同情に非ず任侠にも非ず、単り真正なる国家利益あるのみとの結論に達せざるを得ない。国際に恩誼なしと言ひ、真正なる利己主義と言ふは、けだしこの間の外交原則を指すものであらう……我が国は真正なる利己主義を楯として、後進民族の愁訴を謝絶するの底意を堅持するを必要とする。」 なぜアジア主義や大アジア主義が政府の正式の政策となりえなかつたかが、この主張からよく理解できるはずである。元来、この論文はアングロ・サクソン民族の外交における卓越性の理由を探りつつ、それにどう日本が対応していくかを探求したものであり、ここでの立論はおそらく近代の日本外交の正統的な外交原則を示したとみなされる考え方であろう。石井にとって「三億の印度人の動揺もまた後進民族運動の現はれの一つ」であり、後進民族のために自らの国益を害することは当然避けなければならないことであった。併しながら、アジア主義の立場から見れば、こうした将来の同盟者ともなるべき民族の“愁訴を謝絶する”ことこそ日本の真正なる国家利益を損なうものに他ならないであろう。さらに、同人種であるがゆえに日本人に革命運動や独立運動の援助を求めてきた人々を謝絶したことによって、長く失望と怨嗟の念を遺したことも否めない事実であり、これもある面での国益を害したことにならないとは断言できないはずである。 果たして、アジア主義や大アジア主義の立場をとれば“真正なる利己主義”を損なうのであろうか。あるいは、“真正なる利己主義”としてのアジア主義や大アジア主義はあり得なかったのであろうか。 第三部 投企としてのアジア主義 第二章 外交論策としてのアジア主義言説 p581 しかし、18世紀後半に始まったイギリスとフランスの角逐が東アジアにまで及び、ロシアが日本に接近するようになると、海によって孤立し、しかも欧米と海によって直接つながっているという日本の地理的条件への危機感は海防論として現れ、それは軍事・国防上の観点からアジアを捉える視座を提供した。その口火を切った林子平は、1791年、『海国兵談』を刊行、「江戸の日本橋より唐、阿蘭陀迄、境なしの水路なり」との警句をもって海国日本に「外寇の来り易きわけ」を説いた。 …… こうした事態を想定したとき、日本が採っておくべき政略は、中国と結んで日本に攻め入る可能性はあるものの、まだ日本より武力が劣っていると判断される朝鮮、琉球、蝦夷の三国を先手をとって併呑しておくことであった。 1786年、そうした企図も込めて林子平の『三国通覧図説』は刊行されたのである。ここには、西洋−中国−日本の三局の中で西洋と中国が結んだとき、日本にとって最大の脅威となるとの観点から日本と中国の間に位置する地域を領有して藩屏とする構想が早くも出されている。もちろん、これはあくまで現実的可能性を別にした願望的思考としての投企に過ぎなかった。しかし、朝鮮、沖縄、北海道の領有と統治による中国との対峙という外交論策は、そのかぎりで明治以降の日本の東アジアにおける外交指針そのものを先取りするものであったことは否めない。 そして、中国がヨーロッパと同盟して日本を侵略するという可能性があるとすれば、その脅威を想定して日本が欧米と結んで中国の強大な国力に対抗するという論策が提起されても不思議ではない。 東アジアにおけるイギリスと露西亜の対立という状況を前提にして、1857年、橋本左内は日露同盟によるアジア制圧という構想を打ち出したが、これも明治以降の親露路線と親英路線の選択を想起させるものである。左内は世界がロシアを盟主とする一つの同盟になると予想し、その中で日本が独立を維持していくためには「三丹、満洲の辺、朝鮮国を併せ、かつ亜米利加州あるいは印度地内に領を持たずしてはとても望のごとくならず」と考える。しかしアメリカは言うに及ばず、インドはイギリスに、中国東北部はロシアに植民地化されつつあり、日本が戦ってこれらの地域を奪うことは不可能である。そうである以上、強国ロシアと攻守同盟を結び、アメリカに接近して政治的・軍事的改革を行い、イギリスとは一戦を交える覚悟で開国すべきだと説くのである。 …… また、同盟論にまでは踏み込まないものの、ロシア、アメリカとの条約は遵守しつつ、それによって失ったものをアジアでの領土保有によって償うという論策もあった。1855年、吉田松陰は「魯・墨講和一定、決然して我より是を破り信を戎狄に失ふべからず。ただ章程を厳にし信義を厚ふし、その間をもつて国力を養ひ、取易き朝鮮・満州・支那を切り随え、交易にて魯国に失ふ所はまた土地にて鮮満にて償ふべし」と述べたが、これもまた近代日本が採つた外交方針と同軌のものであつたことは贅言を要しないであろう。 …… ここには、植民地化されたアジアを反面教師として、通商によつてそれを免れ、自らの富国強兵を達成するために強国との提携を図るというその後の日本が国是として採つた外交方針が、素朴なままに、それだけ直截に示されている。おそらく、小国日本が苛烈なパワー・ポリティックスの競争場裡にあつて、欧米の圧力を押し返しつつ自存していく方途を求めるとすれば、こうした政策以外あり得なかつたのかもしれない。 いずれにせよ、その実現が果たしてどれほどの可能な国際環境にあつたのかという次元の問題をひとまず措いて、以上のような論策がいわば「脱亜論」的投企の祖型に当たるとすれば、アジアという一体性ゆえに提携して欧米の侵入に対抗することや、連亜や興亜を唱えるアジア主義と見なせる外交論策も少なくなかつた。 1825年、会沢安（正志斎）は『新論』を著し、「神州と唇歯を相為すものは清なり」として、中国の武力によつて西力の東漸を阻止する論策を提示した。その際、会沢が中国との提携の前提とみたのは「いまだ嘗て回回・羅馬の法に沾染せざるものは、すなわち神州の外、ひとり満清あるのみ」という宗教的条件であった。… …… しかも、インドにとどまらず、「礼儀文物の大邦」「地大物博の国」として強盛を歌われた清朝のアヘン戦争での敗北の状況は、塩谷宕陰編『阿芙蓉彙文』や斉藤竹堂『鴉片始末』のほか『夷匪犯境聞見録』『海外新話』などを通して広く伝えられ、大きな衝撃を与えた。そして、アヘン戦争を前車の覆轍、日本への警鐘として海防の強化を図ることが朝野をとおしての認識として共有されていき、それとともに西方の夷狄の小国であったはずのイギリス人に東洋文明の雄としての中華の大邦が惨敗したことは、その文明の根幹をなす儒学への不信を生むこととなった。佐久間象山は「清儒、学問考証精密など申候へども畢竟は紙上の空談多く実用は、はなはだ乏しきように存ぜられ候。その実用乏しきところより推論候時は、英夫のために大敗を致し、全世界の笑いを貽し候も、いはれなきにあらず」と記したが、東洋の人々の紐帯と目されていた価値観や道徳を支えるはずの儒学さえ空疎なものとみなされ始めたのである。それとともに西洋を夷狄視して、その科学・技術の摂取を拒絶してきた清朝を頑迷固陋とみる認識も広がつていつた。中国はもはや文明の中心=中華ではなく、西洋に匹敵して存続していくためには文明の最先端を行く西洋の学術をもつて制するしかないと考えられるに至つた。アジア主義の基底をなすはずの東洋文明からの脱却が始まつていたのである。 …… p598 こうした意味でのリアリズムは清国の軍事的脅威が迫っていると感じられれば、逆に欧米との対決と東洋の盟主を旗印にして軍備拡張を要求することに容易に転化する。朝鮮経綸と民権伸張を唱導していた玄洋社が「有色人種として欧米人のために久しく百方、屈辱圧迫を蒙れる吾人が彼らに対抗せんとする、宜しく軍国としての設備なかるべからず。ことに東洋の新興国として勃興せる我が国が、将来東洋の盟主たらんとの希望を包蔵せし時代において軍国主義の首唱は最も時を得たりしものにして、欧米人はもちろん支那・朝鮮すら軽侮の念をもって我に対せし当時において、苟も血性男子たるもの、誰か軍国主義に趨らざるものあらんや」として大陸進出の国権論へと転換したのも、1886年、丁汝昌河軍艦鎮遠・定遠などを率いて来日して偉容を見せるとともに、長崎での水兵暴力事件が契機となっていた。平岡浩太郎や頭山満らが唱えた東方問題の解決も、あくまで中国を牽制しつつ東アジアの安定を図るものであった。いかに東洋の盟主を目指しても、中国が弱体化すれば東アジア全体が欧米の脅威にさらされ、日本の存在も脅かされる。つまり日本のアジア主義にとって望ましいアジアの秩序とは、国力において中国に劣る日本が朝鮮と一体化して中国との勢力均衡を図り、それによって欧米の進出を防ぐことであった。頭山満や内田良平をはじめとする玄洋社員が武田頼之、鈴木天眼らが組織した天佑俠と共に東学党の援助と朝鮮国内における清国勢力の排除を目的として活動したのも、このためであった。 要するに、1880年、山県有朋が「清国誠に近日の状のごとく兵制を改革し駸々として止まざれば、遂に万国に横行して可なり。あに特に雄を東洋に称すべきのみならんや。隣邦兵備強きは一は以て喜ぶべく、一は以て懼るべし……もし隣邦をして疲弊衰頽、欧州各国の餌とならしめば唇歯の勢、我また從てその圧迫をうけん。互いに当方に対峙し永く和好を保つの勝れるに若かざるなり」と夙に指摘していたように、日本にとって中国という隣国は強大でありすぎても、脆弱でありすぎても困るアンビバレンツな存在でもあった。少なくとも、軍事的・経済的に競合する日中両国にとって各の国は地理的近接性や文化的・宗教的同質性ゆえにア・プリオリに提携できる存在ではなかった。しかし、最大の潜在的敵国が隣接しているからこそ、それを友好的存在に押しとどめておくためにアジア主義的言説が不可欠ともなったのである。 こうしたアジア主義的言説の歴史的文脈は、いわゆる“支那保全論”にも繋がるものである。それは、他の国家が日本より強大であれば、中国保全論は日本の安全を図るために他の国家による中国分割を妨げるための意図をもって用いられるし、逆に日本が他の国家よりも中国への進出が可能な条件の下では、日本の権益増大を正当化することになった。“支那保全論”は、けっして日中友好を目指すものではなかったのである。それゆえ、「清国の存亡の帝国の利害に関すること甚だ大なるを知るにおいて、座してこれを列国の蚕食に任するはまた断じて帝国の忍びざる所なり……大陸膨張といふ勿かれ。もしくは同人種同盟といふ勿かれ。要は帝国の権利利益を確保するにありと知らずや」という主張は中国保全論やアジア連帯論、アジア・モンロー主義論にとどまらず、1945年まで様々に構想された合邦論、連邦論、連盟論などにも通底していたものであった。それは日本が経済的に発展し人口問題を処理していく場としてはアジアしかあり得ず、そこに日本の特殊権益を設定しないかぎり欧米に駆逐されてしまうとの危機感にさいなまれ続けていた意識の反映でもあった。 第四章 アジア主義外交のジレンマ p614 「中国と日本とは東海に対居し風教も相同じく種族も同一なのですから、名は両国異なっていましても実は孿生の児ともいえ、唇歯の切、兄弟一家、存在するとすれば倶に存在し、将来はまさに合邦となるかもしれませんし、もし亡びるとすれば倶に亡びるという点では、その将来は黒人とも同じ運命にあります。かのロシアの馬が中国に雑撲し、ヨーロッパ人が、黄夏たる中国を捲裂することになれば、わずかに区々たる三島しかない日本の四千万の民衆は何を持ってこれを禦ぐことができるでしょうか。」 これは清末変法派の康有為が、1899年、大隈重信に宛てた書簡の一節である。…… しかし、日清戦争後の台湾領有といった史実があるにもかかわらず、こうしたアジア主義的議論がなされており、しかもそれは康有為一人の主張にとどまるものではなかったのである。 p619 日露戦争の勝利によってアジアの人々に植民地からの解放の希望を与え。そのための知の結節点となったはずの日本は、白人種と結ぶことで自らの国家の安寧を図り、自らがアジア人としてあることを卑下さえしてアジア人から離反しているものとしてファン・ボイ・チャウの目に映じていたのである。そのファン・ボイ・チャウらが推し進めた東遊運動において、選抜学生の一人に選ばれたグエン・シン・クンという少年は、「蜂起の旗頭に王族をおし立て、日本の援助を主な頼りにするファン・ボイ・チャウ氏の政策にどこか間違ったところを感じ取った」ことによって、この栄誉を放棄したという。このグエン・シン・クンこそ後年のホー・チ・ミンであり、その直感は誤ってはいなかったのである。そして同じような日本への期待と絶望の交錯は、その後も、1915年11月、インド国民会議派の指導者ラーラ・ラージパト・ラーイの来日歓迎会の生協を見て、反英機運の高揚を危惧したイギリス大使館の要請によって、日本政府は印度人グプタとビハリ・ボースに国外退去命令を出したものの頭山満、寺尾亨、押川方義らの反対にあった事件……等々によって繰り返されていくこととなったのである。 p624 アジア各地を地理学者として歩き、その実情を知っていた志賀重昂は「見込無きアジア連盟」と題した論文において、日本が提携しうべき国としては中国を措いて他に見出すことはできないことを認めたうえで、「目下日本にてアジア連盟を主張する人士の多くは、数年前まで軍国的高圧手段を背景として支那人をいぢめ、または支那をいぢめんことを主張せし連中である。這般の連中たちがスハ米国の排日とみて、昨日までの言動にケロリとして支那と連盟せんなどは現金もほどこそあれ、いな目出度さの極みである」と日本におけるアジア連盟論の機会主義的便宜性を皮肉り、日本がアメリカの排日に対して一時の憤怒に駆られて大亜細亜連盟論を呼号することは、日本の自殺に繋がると警告を発していた。 また、これに先立ってアジア・モンロー主義を「痴人の夢」に等しいとみた蜷川新は「頼まれもせぬ亜細亜人のために、亜細亜は亜細亜人の亜細亜なりと高唱し、従来の友邦たる欧州列強を敵に廻して争ふが如きは不利にして不理なり」と1915年に論じていたが、第一次世界大戦中に日本において亜細亜・モンロー主義が異様な高まりを見せたのは、一方でアメリカの排日運動に対抗するとともに、他方でドイツがアジアから撤退したあとに日本が進出するという意図に発していた。 …… また、人種平等案にしても他者に要求する以前に自ら省みる必要があつたことは。吉野作造が「人種差別撤廃運動者に向かつて朝鮮統治策の理非に注目を怠らざらんことを希望せざるを得ない。今日我が国の法制が朝鮮人に与ふるに著しき差別待遇を持つてせることは隠れもない事実である」と指摘していたとおりである。しかし、欧米に対する平等要求とアジアに対する不平等な処遇との二重性の矛盾に敏感であつたアジア主義者は、必ずしも多くはなかつた。1919年、朝鮮では三・一独立運動が、中国では五・四運動が燎原の火のごとく燃え盛つていたにもかかわらず、である。しかし、日本の外交とアジア主義にあつた最も深い亀裂と矛盾は本来ここにこそあつたはずなのである。だが、自らのうちにあるアジアの呻きには鈍感にすぎながら、欧米からの圧迫には敏感すぎるほどに被害者意識を煽り立てることで日本のアジア主義は生命力を持ち得た。そこに危機の思想としてアジア主義が発現してくる契機があつたのである。 （山室はごく自然に「中国」と書いている。 大日本帝国という日本は二つの帝国主義と戦つた。一つはイギリスに代表される資本主義の最高の発展段階としての帝国主義であり、もう一つは名前を持たない「中華帝国」ともいうべき、それこそ日本にとつて有史以来の、古いアジアの世界帝国であつた。この二つを帝国日本は壊して見せた。 そして帝国日本は三番目の闘いを始めた。 資本主義をどうするのかという問に対する、ファシストたちによる天皇制社会主義のための世界革命戦争であつた。 山室は古い左翼らしく、二番目と三番目の戦争に気がついていない。） 満州事変が起こるに及んで、急に、日本の言論界にアジア・モンロー主義の声が起こつた。いよいよ国際連盟から脱退することに決定されると、今後の外交の指導原則として、アジア・モンロー主義を主張すべしとの論が盛んになつた。今、現に、盛である。 こうしたアジア・モンロー主義の復活と隆盛は、先に掲げた蜷川の論法に倣って書くなら、“頼まれもしないアジアに介入し、不利と不理を敢えて行う”ことでしかなかったはずである。しかし、満洲国の建国と承認を進める過程で「挙国一致、国を焦土にしてもこの主張を徹す」という、いわゆる内田康哉外相の“焦土演説”に象徴的に示される利害や合理性についての判断停止が外交指針になってしまったとき、国際情勢の中で自らの位置づけを測る冷静さは失われてしまっていた。少なくとも、国土と国民を守ることが外交の最低限の要件だとするならば、内田の主張は外交の自殺宣言に他ならなかったはずである。しかし、それは同時に日本の外交が国際的に受け入れられないことを認識していたことの裏返しの現れでもあった。そこで残されていた最後の日本外交の正当化の根拠付けは、アジアにはアジア独自の外交原理があり、アジアにある日本はその原理に則って自主外交を推し進めるということでしかあり得なくなっていた。そして、この内田外相の焦土外交答弁を引き出した森恪が、満洲国の単独承認こそ「我国の外交が自主独立に相成ったと云ふことを、世界に向かって宣言するもの……わが帝国が外交的に宣戦を布告した」ものと位置づけ、今こそ「亜細亜に帰れ」と叫んだことは、その意味で象徴的でもあった。 亜細亜に帰れと云ふことの意味は何であるかと云ひましたならば、六十年間盲目的に模倣し来たった西洋の物質文明と袂を別って、伝統的日本精神に立ち返り、東洋本来の文明と理想とに基づいて和が亜細亜を守ると云ふことが、我々が亜細亜に帰れと云ふことの真意であるのであります。 この奇矯とも響く森恪の主張も、しかし、第三章で岩倉、陸、福沢などの国際法論についてみたように欧米の万国公法を普遍として強制されることへの苛立ち一貫して底流にあったこと、そしてまた、若き日の近衛文麿が「英米人の平和は自己に都合よき現状維持にしてこれに人類の美名をかぶせたるもの……爾余の諸国、いかにこれを凌がんとするも、武器を取り上げられてはその反感憤怒の情を晴らすの途無くして、あたかもかの従順なる洋群のごとく噬々焉として英米の後に従うの外なきに至らむ」と批判して欧米中心の国際秩序への満腔の憤懣を洩らしたこと、などの歴史的文脈の中においてみれば、けっして特異なアジア主義言説と性急に決めつけることはできないであろう。 森恪が指摘するごとく、明治維新以来六十年、日本は文明国標準主義に適合すべく社会全般を変革し、ひたすら欧米との協調外交を推し進めてきた。それに対する反発とわだかまりがアジア主義的言説を生み、育てる温床となってきたのである。そうしたアジア主義的言説を底流に押しとどめてきたのが、欧米と協調することによって得られる利益を最大化するための合理性だったとすれば、アジアに帰るとは“不利と不理”を選び取ることでしかなかったのかもしれない。しかし、あえてそれに書けざるを得なくなったとき、アジア主義は底流から浮上して
「東洋に正義と友好と王道連盟を再建するがためには、すでに東洋を植民地化しつつある欧米との対立、抗争する」ことを鮮明に掲げる外交と結合し、真の自主外交としての皇道外交、興亜外交の真面目を示すものとして喧伝されることとなった。 しかし、アジア主義外交の最大のディレンマは、ここにこそあった。なぜなら、アジアに帰ると宣伝し、アジア主義が近代日本外交の中で前面に押し出された、その契機となった満洲事変によって日本は中国と敵対し、帰るべき故地としてのアジアを失いつつあったのだから。 アジアの開放と連帯を唱える興亜外交が、最大のパートナーとなるべき中国に対し“欧米依存からの脱却”と“抗日政策の放棄”とを要求し続けなければならなかったことは、その歴史的逆説を示す最たるものであった。 （新しいアジアの世界を構築するためには古いアジアの世界を一度壊さなければならなかった。ここで山室が言っている「中国」とは古いアジアの世界帝国秩序の残存物のことだ。山室はアジア史を決定的に見誤っているのではなさそうなのだけれど。） そして、森格が「アジアに帰れ」と獅子吼した1932年、日本を訪れたインドネシアの民族主義者モハメット・ハッタは日本におけるアジア主義の勃興を肌で感じ取って、次のような所感を記していた。 「開講後の日本は西欧列強との間に数々の不平等条約を結ぶことを強いられ、それによって生じた西欧に対する劣等感がその後の日本政治の心理的な基礎になっている。その反面、日本は徹底した西欧の模倣によって近代化を進めるコースをたどり、その近代化の過程の中で西欧帝国主義のやり方すらも取り入れ「極東における西欧列強諸国の番人」というレッテルさえも与えられてきた。併しながら、こうした西欧への追随主義によっても西欧世界に仲間入りすることを認められないことが分かったとき、日本人の心の中には西欧に対する憎悪感が生じ、これが近年の日本の「アジア回帰熱」となっている。個の日本の唱えるアジア主義が、全アジア民族の平等という根本原則にのっとった真の意味の汎アジア試走となるのか、多くの人は疑問を抱いている。もし「アジア諸民族のためのアジア」が単なるスローガンでないことを証明したいのならば、立つの条件、すなわち日本と中国の間の恒久的な平和と全アジア諸民族の完全な平等が実現されなければならない。だが、こうした理想は「アジアの盟主」を夢見る日本のファシズム勢力により汚されている。」 ハッタの日本の外交とアジア主義に向けた、この透徹した、しかし疑惑に満ちたまなざしは、その来し方と行く末をほぼ正確に見据えていたといえるであろう。日中連携がアジアの同盟に不可欠な前提であることは、ビハリ・ボースも「白人人種のヘゲモニーに対し、有色人種の大同団結を図ることは、現在ひとつの思想であるに止まるが、日支関係さえ円滑に行けば、おそらくは不可能なことではあるまい」と主張していたと言われる。それは、おそらくアジアの人々が等しく希望していたことであったに違いない。（「中国」が中華思想に基づいているかぎりそれは無理だったのではないか……矢島）しかし、ハッタが日本のアジア主義の真贋を知るための条件として挙げた二つのことがら、すなわち「日本と中国との間の恒久的な平和」と「全アジア諸民族の完全な平等」は、いずれも実現しなかった。いや、そのことを課題として意識することもないままに、“アジアの盟主”の夢は単なる一部の人々の夢というにとどまらず、「皇国を核心とし日満支の強固なる結合を根幹とする大東亜の新秩序を建設する」ことが「皇国の国是」とされたことにより、国家目標そのものとなっていったのである。 終章 空間アジアの存在理由をめぐって 第一節 「地理上の名義」そして鏡としてのアジア p637 おそらく、脱亜とアジア主義は対立していたのではなく、脱亜を進めていくことがアジア主義的な主張をさらに昂進させていったのである。その際は、実力のある国家間の競争によって自立できない政治社会を植民地化していくという政策原理と、アジアという地域にあることや黄色人種としての人種的・文化的同質性を掲げて植民地を拡張していくという政策原理のいずれが、より抵抗が少なく受け入れられるかというだけの選択でしかなかった。しかし、いずれにしろ、そこでは党のアジアの人々の心情や感情については、一顧だにされることはなかったのである。 それは中国の思想や文化に対して別紙ともいうべき否定的態度をとっていた津田左右吉をしてさえ、東亜新秩序構想や東亜共同体論に対して次のような批判を発せざるをえないほどのものであった。 それがもし東亜を世界の特別区域とし、そこからヨウロッパやアメリカのすべての力を駆逐しようといふならば、それが果たしてできるかどうかは問はぬにしても、支那人がそれを希望するかどうかが問はれなければならぬ。支那人にとつては日本人も異民族であり、ヨウロツパ人やアメリカ人も異民族である。東亜であるといふ地理的事情は、甲と結びついて乙を退ける力とはなるまい。……日本人の希望や欲求を現実の状態のごとくに錯覚してはならぬ。 第一部第五章「思想基軸としての民族」で指摘したように、民族概念はアジアの中での異質性を前提とするものであり、決して日本の統治を正当化するはずのものではなかつたが、同時に日本民族=大和民族がアジアにある優秀民族である以上、他の諸民族を統合なる使命を持つことが日本では東漸とみなされたのである。それに対して津田は、東亜という地理的事情があるゆえに、中国が欧米の民族を追放し、日本人と結ぶべきであるという主張のどこにも合理性がないことを看破していたのである。 第二節 国家原理をめぐる葛藤とアジア社会 p640 さて、主権国家・国民国家形成という路線を選択した日本は、それを梃子として、それまで東アジア地域に観念的にせよ存在していた冊封・朝貢代制を解体させ、新たな地域世界秩序を創出することを外交課題とした。しかし、そのことは清朝を旧態依然たる帝国として、無視ないし蔑視していたということを意味しない。日本の国民国家形成は、清朝が国民国家を形成することに対する強い警戒と表裏一体のものとしてあったのである。いや、そもそも国民国家は国家間体系の全体の一部として、全体に規定されることでしか存在し得ないのである。 今日、福沢諭吉は脱亜論によつて中国を古老の悪友として謝絶することを説き、日清戦争においては之を「文明と野蛮の戦争」として正当化したとして、批判の対象とされることが多い。しかし、脱亜論を執筆した当時の福沢にとつて中国は、決して固陋・墨守の国家ゆえに侮蔑の対象としてあったのではない。それどころか、むしろ潜在的発展の可能性を持つていることにおいて脅威の対象としてあつたのである。なぜなら、地大物博の中国が「文明の門に進むときは、数千里の広土に電線を架し鉄道を列ね、欧米にて需要する東洋の産物は皆支那にて之を供給するが如きの有様に立到り……その東洋にありて支那に及ばざる者はまた将に漸く名を失ふに到」ることは避けられず、それは中国と欧米諸国とを「親昵」させるとともに、欧米諸国から「日本を疎外」させるに到ることは間違いないと見ていたからである。つまり、中国が国民国家形成を達成することは「東洋の文明国を以て誇稱する日本人民のためには誠に喜ばしきことに非ざる」ことだつたのである。そして、こうした欧米からの疎外という事態を日本が避けるためいは、これまで以上に日本が欧米化に邁進し、「文物制度も彼に似せ、習慣・宗教も彼に似せ、一切万事、西洋とその色を同じうして、その間に異相あるを覚えざらしめ、彼をしてその互いに区別する所なきを視て我を疎外する念を断たしむる」ことが不可欠であると切論していたのである。 こうした福沢の議論を視ると、欧米文明への完全な同一化を求める動機が、欧米へのキヤツチアツプというよりも地域世界内でのヘゲモニーをめぐつての競合という側面があつたことがうかがわれる。それはまた、中国が東洋全体を代表すると欧米諸国が見なし、その「東洋の中には地理においてわが日本国の名籍を存するがため、西人の胸裡、暗に日本与し易しとの妄象を画」きかねないことへの懸念とも繋がつていたのである。おそらく、福沢が中国に対して抱いたこうしたアンビバレントな思いは、アメリカと中国との狭間にあつて自らの固有性を提起せざるを得ない21世紀の日本人にとつてより切実に実感されることになるはずである。 |