二・二六事件の謎　　大谷敬二郎

p72

（4）無謀、無計画の蹶起か　（原文は「けっ起」、読みにくいので「蹶起」にかえた）

二・二六事件はこれをクーデターとしてみると、そこには破壊後の建設計画といった具体的なものをもっていなかった。かれらは、悪を討ちとりはしたが、その悪者たちをなくすための政治プログラムをもたなかった。つまり、国の諸弊を革新するための蹶起でありながら、その革新の具体案を用意していなかったことは事実である。しかし、これがために、彼らの蹶起を無計画、無成算だったということはできない。なぜなら、彼らには彼らとしての成算もあり、成功の確信を持って、蹶起しているからである。もちろん、そこには多くのむつかしさはあったが……。（略）

さて、彼らは軍を被帽して維新に進もうとした。軍を抱いて軍を表面に押し立てて維新を期するものなる以上、これが推進、あるいは牽引のため、いわゆる政治工作がいる。この工作についても、つぎのように、いろいろと手を打っていた。しかもそれらは、おおむねその通りに行われたのである。

一、上部工作（略）

二、軍部工作（略）

三、部外工作（略）

　以上、数え上げれば、いろいろあるが、このような工作は、彼らはすべてその計算に入れていたのである。だから磯部は、

「各同志の連絡共同と各部隊の統制ある行動に苦心した余は、午前四時ころの状況を見て戦いは勝利だと確信した。衛門を出るまでに弾圧の手が下らねば後はやれるというのが、私の判断であったからだ」（行動記）

　と自信のほどを語っているとおり、ことが発起すれば必ず軍を引きずりうるというのが彼らの確固たる判断であった。したがって、彼らは決して何の当てもなく起ち上がったものではなく、彼等にしてみれば、絶対的に近い成算をもって事に臨んだということになる。それは、まさに必勝の確信であった。

　だが、この必勝の確信も、蹶起瞬時にして惨敗した。それは天皇の意思にそわなかったからである。天皇側近の奸臣として暗殺した重臣は天皇の信任厚き寵臣だった。かれらはその忠誠心によって蹶起したが、天皇によって叛徒と刻印されてしまったのである。天皇の逆鱗に触れた蹶起、それは天皇制のもと、天皇信仰に凝り固まっていた青年将校にとっては、もはや、絶対の失敗であった。事の計画のよしあし、完、不完の問題ではなかった。

　この天皇の意思は、彼らのせっかくの苦心の諸工作をすっかり反故にしてしまった。わずかに行われたのは対軍工作であったが、これとて軍の抵抗に会ってどうにもならなかった。

p84

（略）青年将校はその運動において何を望んでいるのかとの答えの中で、こういっている。

「日本国内の情勢は明瞭に改造を要するものがある。国民の大部分というものが、経済的に疲弊し、経済上の権力は天皇に対して、まさに一部の支配階級が独占している。時として彼らは政治機構と結託して一切の独占を弄している。それらの支配階級が非常に腐敗している状態だから承知できないのだ」

　今の世の中は金権政治のそれで、その金権政治を支配しているものが腐敗しているから、国民は苦しみ、外は侮りを受けているのだと、いうのである。ところが北も同じように、

「現在の日本はその内容は経済的封建制度と申すべきものであります。三井、三菱、住友らを往年の御三家に例えるならば、日本はその経済生活に於いて、黄金大名らの三百諸侯によって支配されて居るとも見られます。従って政府の局に当たるものが政党にせよ、官僚にせよ、軍閥にせよ、それらは表面とは別に内容は経済的大名等、すなわち財閥の支持によって存立するのであります。金権政治は如何なる国の歴史も示す通り、政界上層は勿論、細末の部分に亘りてもことごとく腐敗堕落することは改めて申すまでもありません――」（北一輝調書）

　と述べており其現状認識は青年将校のそれと寸分違わない。

　次に政治の腐敗が金権政治にあるとすると、その経済における青年将校の改造理念ないし政策はどんなものか、ふたたび先の問答に見よう。問者は現在の経済機構についての青年将校の考えをきいているが、

「はっきり言うと、今日の資本主義経済機構は明瞭に否定する。今日までのいわゆる資本主義経済組織、明治維新のときに取り入れられた富国強兵の資本主義というものは過去においては有力な働きをしてきたが、いまやその役目を果たし段々破綻して何らかの新しき形式に移りつつあるということは、支配階級ですら何らかの形で是正せんとしているのでわかる。だが、今日の資本主義の組織権力というものを根底としている統制経済主義には明瞭に反対だ。われわれは今日の資本主義組織というものを打破するために、少なくとも三大原則があると信じている。大資本と私有財産と土地とこの三つの部門というものが、今日資本主義経済の三つの大きな因子であると思うが、この因子に根本的修正を求めねばならぬ。先ず大資本を国家の統一に帰する、私有財産を制限する、土地の制限をする。この三つである」

　と答えている。

　彼らがここでその資本主義機構のもとでの統制経済を明瞭に否定していることは、彼らのライバルだった統制派幕僚の統制経済への反発であろうが、資本主義を基底として統制経済に反対する彼らは、より大胆に社会主義的経済組織を、その経済における改造構想として持っていたことが注目される。この経済政策は北の改造法案そのままである。試みに、この法案を開けば、巻二、私有財産の制限、巻三、土地処分の三則、巻四、大資本の国家統一とある。この三つが北の国家改造の眼目であり、金権政治の廃止であり、これこそ改造法案の最重要部門であるわけであるが、それが間違いもなく、そのまま、これらの青年将校に定着しているのである。

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