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資本論Ⅲb 25b p1050 剰余労働一般は、与えられた欲望の程度を越える労働としては、いつでもなければならない。資本主義制度や奴隷制度などのもとではそれはただ敵対的な形態だけをもつのであって、社会の一部のまったくの不労によって補足されるのである。一定量の剰余労働は、災害に対する保険のために必要であり、欲望の発達と人口の増加とに対応する再生産過程の必然的な累進的な拡張のために必要なのであって、この拡張は資本主義的立場からは蓄積と呼ばれるのである。資本の文明的な面の一つは、資本がこの剰余労働を、生産力や社会的関係の発展のためにも、またより高度な新形成のための諸要素の創造のためにも、以前の奴隷制や農奴制などの諸形態のもとでよりもより有利な仕方と条件のもとで強要するということである。このようにして、資本は、一方では、社会の一部分が他の部分を犠牲にして行なう社会的発展（その物質的な利益も知的な利益も含めて）の強制や独占がなくなるような段階を引き寄せる。また他方では、それは、社会のより高度な形態の中でこの剰余労働を物質的労働一般に費やされる時間のより大きな制限と結びつけることを可能にするような諸関係への物質的手段と萌芽とを作り出す。なぜならば、剰余労働は、労働の生産力の発展しだいでは、総労働日が小さくても大きいことがありうるし、また総労働日が大きくても相対的に小さいことがありうるからである。もし必要労働時間が三で剰余労働が三なららば、総労働日は六で剰余労働の率は100％である。必要労働が九で剰余労働が三ならば、総労働日は十二で、剰余労働の率はたった三三3/1％である。しかしまた、一定の時間に、したがってまた一定の剰余労働時間に、どれだけの使用価値が生産されるかは、労働の生産性によって定まる。だから、社会の現実の富も、社会の再生産過程の不断の拡張の可能性も、剰余労働の長さにかかっているのではなく、その生産性にかかっており、それが行われるための生産条件が豊富であるか貧弱であるかにかかっているのである。じっさい、自由の国は、窮乏や外的な合目的性に迫られて労働するということがなくなったときに、はじめて始まるのである。つまり、それは、当然のこととして、本来の物質的生産の領域のかなたにあるのである。未開人は、自分の欲望を満たすために、自分の生活を維持し再生産するために、自然と格闘しなければならないが、同じように文明人もそうしなければならないのであり、しかもどんな社会形態のなかでも、考えられるかぎりのどんな生産様式のもとでも、そうしなければならないのである。彼の発達につれて、この自然必然性の国は拡大される。というのは、欲望が拡大されるからである。しかしまた同時に、この欲望を満たす生産力も拡大される。自由はこの領域の中ではただ次のことにありうるだけである。すなわち、社会化された人間、結合された生産者たちが、盲目的な力によって支配されるように自分たちと自然との物質的代謝によって支配されることをやめて、この物質的代謝を合理的に規制し自分たちの共同的統制のもとに置くということ、つまり、力の最小限の消費によって、自分たちの人間性に最もふさわしく最も適合した条件のもとでこの物質的代謝を行うということである。しかし、これはやはりまだ必然性の国である。この国のかなたで、自己目的として認められる人間の力の発展が、真の自由の国が、始まるのであるが、しかし、それはただかの必然性の国をその基礎としてその上にのみ花を開くことができるのである。労働日の短縮こそは根本条件である。 |